住宅業界って、
将来性はどうなんだろう?

コロナ禍の影響は?不動産とは何がちがう?ノーブルホームの強みは?

など、皆さんの疑問にお答えする、住宅業界をもっと知ってもらうコンテンツをご用意しました。

01住宅業界の
基本情報を知る

不動産業界
不動産業界不動産業界

「不動産業界」という括りには、街づくりを⾏うデベロッパー、マンションの売買をする不動産仲介業、⼾建住宅などの建築販売をする住宅メーカー等が含まれ、それらを総称したものが「​不動産業界」と呼ばれています。

その中でもお客様のプランに合わせた設計ができるのが注⽂住宅、メーカー企画で建てて販売する分譲住宅など、主に⼀⼾建ての建築販売を主体にした業態が住宅業界です。

02住宅の種類を知る

ひとことで「住宅」と言っても、
そこには大きく3つのカテゴリーがあることをご存じでしょうか。
  • 01

    直販メーカー

    直販は、販売から施工、アフターメンテナンスまで一貫して自社で行っている会社のことです。お客様からすると、直販だからこそ受けられる安心感があります。

  • 02

    ディーラー

    ディーラーは車屋さんと一緒です。
    メーカーがあり、それとは別に販売する代理店があります。
    異なる会社が販売することになりますが、大手メーカーが多いので、直販と比べても遜色ないサービスが受けられるのが特徴です。

  • 03

    フランチャイズ

    フランチャイズはコンビニエンスストアと一緒です。
    「加盟店」がパッケージを購入し、フランチャイズ本部から指導とサポートを受けながら住宅販売事業を行います。この両者の契約関係を住宅フランチャイズと呼びます。

ノーブルホームは?

ノーブルホームは直販メーカーに属しています。ノーブルホームは地域に密着した家づくりをしています。住宅の種類に優劣はありませんが、直販体制として究極の形は工務店と言えます。
社長自らが営業し、社長自らが現場管理をして、社長に電話1本かければアフターサービスまで一貫で担当してくれるのが工務店です。

ノーブルホームと直販大手の違いはシステムの部分にあります。
大手は間に子会社・管理会社が入り、粗利と消費税がかかってきます。大手とノーブルホームでは、だいたい10%も差が出てきます。本体で10%、子会社で25%に消費税となると、ノーブルホームは坪50万円で提供しているものが、大手だと同じ部材を使っても費用は80万円を超えることもあります。性能差はないのに、坪単価でこんなにも価格に影響が出てくるのです。

03住宅業界の
メーカー比率を知る

住宅業界のシェアマップ
中小企業の工務店74%ハウスメーカー大手10社26%中小企業の工務店74%ハウスメーカー大手10社26%

(出典)2020住宅メーカーの競争力分析より_住宅産業研究所
※文中のハウスメーカーとは全国展開する一定の事業規模を持った住宅メーカーを指しています

住宅業界と聞くと、テレビCMなどで⾒かけるハウスメーカーを思い浮かべる⽅が多いと思います。しかし、その⼤⼿メーカーのシェアは、実は全体の26%程度です。それ以外の74%は地域に根ざした中⼩規模の⼯務店が占めていて、その中には、地域トップクラスの会社、創業100年を超える老舗工務店、大工さんが経営する個人事業者など、法⼈形態や規模も様々です。

04住宅業界の
将来性を知る

結論からお伝えすると、住宅業界は成長のチャンスが
大いにある業界であるということが言えます。
  • 携帯電話端末業界の
    シェアマップ
    大手5社81.1%大手5社81.1%
  • 自動車業界の
    シェアマップ
    大手5社83.7%大手5社83.7%
  • 清涼飲料業界の
    シェアマップ
    大手5社85.6%大手5社85.6%

上記のグラフは他の業界のシェアマップです。大手の企業が独占する状態となっており、このような業界は成⻑期を超えて成熟期に⼊っているとも⾔えます。

一方で住宅業界は、「住宅業界のメーカー比率」でお伝えしたように、大手が独占する業界ではありません。市場としては国の品質への規制強化、職⼈不⾜(後継者不⾜)、環境ニーズの⾼まっている等、質の⾼い住まいを提供できるメーカーにとっては、まだまだ成⻑のチャンスが⼤いにある状態です。

つまり、高品質なサービスを提供できる企業にとっては、将来性が見込める業界であるということが言えるのです。

05コロナ禍を経て、
住宅へのニーズは
どう変わった?

一戸建て・集合住宅
(マンション)意向
一戸建て・集合住宅(マンション)意向一戸建て・集合住宅(マンション)意向

(出典)コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者」調査(首都圏)における、
一戸建て・集合住宅(マンション)意向より (株)リクルート住まいカンパニー調べ
出典日:2020年6月30日

2020年6月の住宅購⼊の検討者に対するデータを⾒ると、20代〜30代の⽅の意識は、⼀⼾建てへの意向が⾼まり、集合住宅への意識は低下していることがわかります。
これはコロナ禍を経て、家族構成やワークスタイルとの変化、通勤圏の拡⼤など、住宅需要の条件が⼤きく変わってきたことが要因と考えられます。

今後はより、時代の変化に応えられる商品・サービスの開発が重要になると予想されることから、ノーブルホームはお客さま一人ひとりのニーズや地域特性の理解に取り組んでいきます。

06ノーブルホームの
強みを知る

ノーブルホームの強みを知るノーブルホームの強みを知る
ノーブルホームの強みは
ひとことで言うと、
茨城県という地域を理解し、最適なご提案ができる
ところにあります。

茨城県は、台風が直撃することによる川の氾濫や、地震の多い地域でもあることから災害時のコストも考える必要がある地域です。また、茨城県はほぼ全域が関東ローム層で、火山灰が粘土化した非常に特徴のある地層を有しています。枝のような細いものはどんどん入っていきますが、面で押していくと沈まない、ベタ基礎向きの地層であることを理解していることが重要です。

大手企業のほとんどは、コストが安く抑えられるという理由から布基礎を採用しています。さらに、茨城県向けの商品に特化しているわけではなく、開発しているのは対応性の高いものです。
たとえば、基礎は布基礎で軽くする反面、外壁は重くすることが往々にしてありますが、これは地震の時に変形がしやすくなってしまうので、ピン構造などで揺れに対応できるような対処をします。しかし、たくさん揺れると内装が損傷してしまうので、今度は制震ダンパーを付けて揺れを小さくする対応が必要です。このように、根本的な対応策を行わないと、後付けの対処が嵩んでしまうのです。

一方でノーブルホームは、茨城県という土地だからこそのご提案ができるのが強みです。施工管理ひとつを取っても、専門の資格を有する工事監督が適材適所の素材を厳選しています。布基礎のように、コストだけ見れば安く抑えられることもありますが、こだわりの住まいを提供するために妥協はしません。ノーブルホームは茨城の地域性を知り尽くしているからこそ「茨城県ではこうです」ということを考えて部材の選定ができるのです。